スモールビジネスのマーケティング考 -ソーシャルメディア編②-

スモールビジネスのマーケティング考 -ソーシャルメディア編②-

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前回はSNS・ソーシャルメディアの種類をみてみましたが、
今回は代表的なソーシャルメディアをみていきましょう。

■Facebook

Facebookは世界で最も利用者数が多く、ソーシャルメディアの代表格と言っても過言ではないでしょう。月間のアクティブユーザーは2,600万人、全世界では23億7,500万人になります。
実名での登録が推奨されており、日本ではビジネスSNS的な使われ方をされている傾向がり、年齢層は30〜40代が中心になっています。
世界No.1SNSというだけあって画像や動画の共有やライブストリーミングなど非常に多機能です。

ビジネスでの運用であればページ機能を用いればホームページ的な運用が、ショップ機能でカタログ化やECも可能ですが、
ウォールでの表示に関しては表示のアルゴリズムによりHPなどのへの外部リンクへの誘導を目的とした投稿は表示されにくいので、
広告を用いるか、Facebook内で情報を簡潔させるような運用がベターでしょう。

日本ではビジネスSNS的な側面もあり20〜50代の社会人をターゲットにしたビジネスでは、十分に力を発揮してくれるでしょう。

■Twitter

Twitterは日本では4,500万人の月間アクティブユーザー数、全世界では3億3,500万人のアカウント数で、日本ではLINEに次いで利用されているSNSになります。
もちろん、Faceboo同様に多機能で画像や動画の共有も可能で、最近ではライブストリームでの音声配信「ストリーム」も開始。
ウォールは時系列に並び、リアルタイムでの情報収集に長け、投稿をシェアできるリツイートにより爆発的な情報拡散が期待できますが、
逆に些細なミスがシェアされることにより炎上もしやすく、非常にリスキーなSNSとも言えます。
ですが、情報拡散性を用いたキャンペーンなどで、認知の向上やフォロワー数を増やすことができるので運用にチャレンジしてみる価値はあります。

また、匿名での登録も可能で140文字の文字数制限もあってか気軽に投稿されるので、商品やサービスのリアクションなどソーシャルリスニングを手軽に行え、
製品やサービスのアップデート、マーケティングに活用できます。

■Instagram

Instagramは月間のアクティブユーザーは3,300万人、全世界では10億人になります。
日本で普及し始めた頃には「インスタ映え」「キラキラ女子」といった写真映えする画像を人気を集めましたが、
老若男女に使われ始め、最も勢いのあるSNSだと言えるでしょう。

企業の活用で言えば、シェア機能がInstagram内にないため拡散性は弱いものの幅広い世代に情報収集ツールとして使われている点と、
24時間限定公開のInstagramストーリーズ機能の登場でラフな写真も気軽に投稿されるようになった点が近年押さえておきたいポイントです。
写真や動画に加え、ストーリーと呼ばれる24時間で消える短尺動画、Instagram TVなどが続々と機能が追加され、その成長はとどまるところを知りません。
Instagramの消費に及ぼす影響力は大きく、とある調査ではInstagramを利用する女性の約7割が、
Instagramのコンテンツがきっかけに、なんらかの消費行動があったと回答したように運用次第では大きな影響を生むことが可能です。

■LINE

日本でのNo.1SNS/ソーシャルメディアといえばLINEになります。月間アクティブユーザー数は8,900万人以上になり、全世界の月間アクティブユーザー数は2億1,700万人以上になります。
この数字からわかるように世界でのLINEの普及率は偏っており、日本、台湾、タイ、インドネシアがアクティブユーザーの上位4ヵ国になります。

ビジネスでの使用はLINE公式アカウントでの運用は無料から可能ですが1,000通以上送ることができないので注意が必要です。
ですが、チャットでのコミュニケーションなど通常のLINEのようなコミュニケーションが可能だったり、
クーポンの配布などを用いた集客など、toCビジネスでは大きな戦力になりえます。

SNSやソーシャルメディアを用いたマーケティングは成果が見えづらく、心が折れ、中途半端な形で終えるケースを度々見かけます。
実際、直接的な成果は期待できないですし、何を目標にすべきかというのはモチベーションが上がらないと思いますので、
まずは、フォロワー数を増やすことが目標になって、それぞれのSNSやソーシャルメディアでの特徴がありますが、
SNS・ソーシャルメディア上のリアクション数が目標になるでしょう。
よくあるのが、複数はじめて全て中途半端な運用になり、ただの告知だけで精一杯になってしまいがちになります。
理想はすべてのSNSやソーシャルメディアで消費者とコミュニケーションを深めたり、
告知から何らかのリアクションを得られるようになれば、まずは成功でしょう。

Profile

羽木昌尚

2004年にコンテンツプロバイダに入社。 デジタルコンテンツの権利の許諾獲得、自社サービスのプロモーション業務に従事。 2006年にコンテンツデベロッパーに入社。 自社アプリの広告出稿業務に従事し、担当アプリにて900万DL達成。 また、自社メディアでの広告マネタイズを経験。 2018年より独立し、モバイルゲームやアプリをはじめ、 有名おもちゃメーカーなど様々な企業、プロダクトのマーケティング戦略の立案と実行を支援。